レポート

【特許戦争】「知財大国」中国の嘘

おはようございます。フェネックです。

Twitterに投げ銭機能が実装されましたね。

Lightning Networkを使ってBitcoinを投げれるそうです。すごいねぇ。

一方で、その10日前の9月14日にSquare社が米国のオープンソースソフトウェア(OSS)保護のためのコミュニティOpen Invention Networkに参加した発表は、投げ銭機能ほどは注目されていないみたいです。

Linuxに関する米国のOSSコミュニティには、Open Invention Network(OIN)、Linux FoundationSoftware Freedom Law Centerなどがありますが、その中でもOINは史上最大規模の企業共同体です。

OINに資金を提供しているのはGoogle、IBM、NEC、PHILIPS、SONY、SUSE、TOYOTAの7社です。これだけで、資本の潤沢な団体だとわかります。

それで、どうしてこのお話をしたのかというと、実はこのOINへの中国企業の加入数が最近増えてきているという、ちょっと気になる動きがあったからです。

なぜ増えているのか?

考えられる理由の1つめは、特許から得られる利益が中国国内で目減りしたから。

2つめには、オープンソースへの理解が中国で深まりつつあるからです。

きょうは仮想通貨やブロックチェーンとも関係のある、ソフトウェア開発の舞台裏で起きている、中国の知的財産事情を取り上げたいと思います。

アライさん

中国の現状とオープンソース開発の取りくみを見てくのだ!

フェネック

日本や米国と、中国とを比べながらお話するよ〜。

中国国家知識産権局の国内規制

国家知識産権局(CNIPA: China National Intellectual Property Administration)は2021年1月、異常な特許出願行為を取り締まる旨の通知を出しました。

この規制によって、特許・実用新案・意匠の出願に対して支払われる補助金が2021年6月末で廃止されました。さらに、特許を取得した際の補助金も今後減額していって、2025年までに撤廃されます。

発明を独占して開発・利用できる権利が特許権で、その特許取得のいちばんのハードルになる「新規性」を求めない、実体審査の無いのが実用新案権なのだ。

物や画像のデザインを独占できる権利が意匠権だよ。
中国では特許・実用新案・意匠の3つが、「専利」っていう1つの法律にまとめられているよ。

どこに規制されてしまうような問題があったのかを、詳しくお伝えしていきます。

中国の特許出願数が世界最多であることは、ご存知かもしれません。

では、具体的な数字はどのくらいか、世界知的所有権機関(WIPO: World Intellectual Property Organization)のレポート『世界知的財産2020年の指標』を見ていきます。

表1. 発祥地別の総数(居住地および海外)IP出願活動のランキング, 2019年

地域別の特許出願数トップ10は、このようなランキングになっています。(左側)

Patents(特許・実用新案)、Marks(商標)、Designs(意匠)でそれぞれ、国別に順位が付けられています。日本ってけっこう上位なんですねー。

次に、国ごとの特許「出願数」を比較したグラフを見てみます。

A7. 上位5事務所の特許出願数の推移, 1883~2019年
A8. 上位20事務所の特許出願数, 2019年

2019年時点の中国の特許「出願数」は、居住者・非居住者合わせて1,400,661件。

2位米国の621,453件と比較しても、桁違いで中国が世界1位です。

特許制度では、出願後の実体審査に通って初めて特許として権利が認められます。ですので、実体審査をパスした数、特許「付与数」も見てみることにします。

A14. 上位5庁の特許付与数の推移, 1883~2019年
A15. 上位20事務所の特許付与状況, 2019年

2019年時点の中国の特許「付与数」は452,804件。

世界1位ではありますが、2位米国の354,430件と出願数ほどの差がありません。

たくさんあった特許が、どこかに消えちゃったのだ?

この数字にはまさに、近年中国の抱える知的財産の問題が潜んでいます。

この記事のタイトルになっている中国の「嘘」とは、特許出願数と付与数との差に表される知的財産権の問題を、国外に対して公にしていないことです。

この数字の差はつまり、特許を出願したものの、審査請求に至らなかった技術がたくさんあるということです。

日本・米国・中国のような先願主義の特許制度の場合、先に出願した側にその特許権が付与されます。なので、特許取得を目標とするとき、将来活用できそうな技術はさきに出願だけしておくことがよくあります。

後にその技術に欠陥が見つかったり、時間の経過とともに世間の需要が減少したりと、特許化する価値がなくなったと発明者がみなした場合に、審査請求をしないまま特許は審査請求期限を迎えます。

特許には審査請求料もかかりますし、毎年の維持費もかかります。

たとえ特許化できたとしても、利益に繋がる保証はどこにもありません。

そうして特許化しないほうが得だと判断され、審査請求せずに時効に至るわけです。日本の場合、審査請求をおこなえる期限は2021年9月時点で出願日から3年以内です。

では、ここからが本題です。

なぜ中国では、出願だけして、審査請求をしない特許がここまで増えたのでしょうか?

その答えは、出願するだけでインセンティブ、つまり報酬が与えられたからです。

審査を経て特許化したり、維持費を支払ったりすることなく、国からお金が入ります。

日本では費用削減や若手の育成などの名目で、弁理士をとおさず明細書を自作して特許出願する企業を多く見かけますが、特許出願自体はそのくらい誰でも簡単に低予算で、それがたとえ個人でもできてしまいます。

これが、中国の特許出願数が取得数と比べて格段に多い、いちばんの理由です。

そんな状況下で、はじめにお伝えしたCNIPAの規制通知がありました。

そして2021年6月1日、中国特許法の改正が施行されました

実に12年ぶり、4度目の特許法改正です。中国のオープンソースコミュニティが徐々に盛り上がりをみせつつある、そんな最中の出来事でした。

2018年時点の特許出願料は950元。特許の「明細書」が30ページ超えなければこれで出願完了なのだ。

日本は出願料14000円と、電子化手数料が基本料金1200円+1枚あたり700円だったねぇ。

そうなのだ。
ほとんどの場合中国のほうが安いと思うのだ。

中国の弁理士の方によると、条件付きだけど個人は最大85%、企業は70%減額されていたみたいだねぇ。
それに、それとはべつに補助金や奨励金もあったんだね。

地域によっては出願するだけで2,000元の補助金、特許化したら5,000元の奨励金、優秀な特許にはそこからさらに100,000元とかの賞金も出るのだ!

出願しただけで儲かりそうだけれど、不正とか・・

大量発生したのだ。

わかる〜。

わざと同内容の出願を繰り返したり、既存特許のコピーや組合せで出願したり、明細書の本文がたったの一行だったり、かと思ったら難解な技術ですっごく簡単な機能を実現させたり、技術を小分けして補助費を嵩増ししたり、実験データや技術効果を捏造したり、権利を大量に転売したり、代理費の補助を受けた代理人事務所も代理人もじつは無許可無資格だったり・・

あとの方のはもう開き直っているねぇ。

とにかく、違法行為が横行したらしいのだ。

非正常特許出願が年間数十万件にものぼったって報告もあるねぇ。すごい数だよ。

それでついに取り締まられたのが、今回の規制なのだ。

オープンソース開発理解の進む中国

オープンソースコミュニティへの中国企業の参入

CNIPAの2021年1月の通知があったのちにOpen Invention Networkに加入した企業7社のうち、4社が中国の企業でした。

  • Xiaomi – 総合家電メーカー、スマホのシェアが中国・インドで1位
  • Inspur(浪潮集団) – IT企業、2020年のサーバ販売世界3位・中国1位
  • ByteDance – IT企業、TikTokなどの開発・運営
    (2020年8月のユーザ数6億9,000万人)
  • Kuaishou(快手) – IT企業、モバイル向けショートビデオアプリ開発・運営
    (2021年7月のユーザ数10億人)

OINは特許リスクからオープンソースソフトウェアを保護し、イノベーションを促進するコミュニティです。

Linux関係の特許をクロスライセンスして、特許権を行使しないよう取り組んでいます。また、Linuxに関連する特許を主張しないことに同意した組織に、ロイヤルティフリーで特許の使用を許可しています。

世界のスマホの70%以上を占めるGoogleのAndroidは、Linuxをもとに構築されてるのだ。補足なのだ。

OINには他に、Ant Group、Alibaba Group、Huawei、Baidu、UnionPay、Tencentなどの大手中国企業が参加しています。公式サイトに中国の参加企業の全メンバーのリストが掲載されています。

ちなみに、中国最大のオープンソースコミュニティ開源社2019年度報告によると、開発者のお気に入りのオープンソースの製品として最も人気の高いのはLinuxでした。

「人々がLinuxを好きになるのは、インターネットやLinuxを基盤に構築されたオープンソースの世界が好きだからだと思います」ってコメントが印象的なのだ。

オープンソースの思想がコミュニティに根付いているのが伝わってくるねぇ。
LinuxのディストリビューションはUbuntuが一番人気で、それからRedHat、Debianと続くよ。

そのほかの大陸の動向としては、Hyperledgerに2020年末、香港のBROSとRed Date Technology、中国のShanghai Tianji Networkが加入しました。

さきほど参照した開源社の報告には、The Apache Software Foundation、Linux Foundation、Cloud Native FoundationOpenStack Foundationなどへ、中国企業が参加していることが記載されています。

開源社の報告資料内の「洞察篇」->「三、积极参与国际开源基金会」に、2019年末時点で各団体に参加している企業名の一覧が掲載されていますので、詳細はそちらをご覧いただきたいです。1年前の2018年度報告とも比較すると発見があるかもしれません。

中国のオープンソース開発の取組み

中国情報通信研究院(CAICT: China Academy of Information and Communications Technology)は2020年10月、「オープンソースの生態系白書」を公開しました。

保護されてない通信(http://)のサイトだから、リンク先に飛んだときはパスワードや個人情報を入力したりしないように気をつけてほしいのだ。

CAICTは、中国政府の情報通信分野の主管庁である工業情報化部の直属組織です。中国が国家単位でオープンソース開発を推進する動きは、このときが初めてでした。

Open Source Initiativeが1998年に組織されてからオープンソースという言葉や概念が世界的に広まっていったと言われていますが、中国でその取組みが活発に行われるようになったのは、それよりずっとあとの2015年頃からでした。中国政府がメイカームーブメントへの巨額の投資を行った時期と同じころです。

2020年9月には、中国政府機関の工業情報化省によってOpen Atom Foundationが設立されました。

このオープンソースコミュニティは、中国におけるLinux Foundationの役目を担うプロジェクトとして、HuaweiのモバイルオペレーティングシステムHarmonyOSを主力に進められています。サイトにはAlibabaやTencentの製品のほか、BaiduのブロックチェーンXuperChainもアップされています。

XuperChainは名前が変わるみたいなのだ。
(待更名)って書いてあったのだ。

GitHubの年間レポート「The State of the Octoverse 2020」の「オープンソースの貢献者の地域別分布の推移(Distribution of open source contributors by geographic location over time)」では、2015年から2030年にかけて中国の分布割合が高くなる予想が立てられています。

2015年の地域別分布
2030年の地域別分布(予想)

図の明るくなっているところが、オープンソース開発が活発な地域です。

GitHubの代替サービスとして知られているGiteeでは2019年、Zephir、Awk、Coq、eC、Pawn、CFMLなどのニッチなプログラミング言語によるプロジェクトが多数登場しました。このことからも、近年のオープンソースへの取組みが現場レベルで盛り上がってきていることが窺えます。

国内外のオープンソースコミュニティへの加入は、今後さらに増えるかもしれません。

米中間のIT規制の動向

過去に行われたIT規制の例

米国による中国のIT規制

米国は中国に対して、過去に何度もIT関連の規制をかけています。

2013年 ・中国からのGitHubへのアクセスを一時的に禁止
2019年 ・Huaweiの通信機器購入が米国で禁止
※同年、米国の貿易制裁対象となる一部の国と地域(イラン、キューバ、シリア、北朝鮮など)へのGitHubのサービス提供を中断
2020年 ・6月、HuaweiやZTEなどの中国企業を国家安全保障上の脅威に指定
・8月、Huaweiとその関連企業への輸出管理を強化
2021年 ・5月、中国製IT機器やサービスの利用を政府の許可制に変更
・8月、軍事産業に関わる中国企業への証券投資を禁止

中国による国内外のIT規制

米国同様、中国の国内外への規制も強まる一方です。

2013年 ・銀行および決済企業の仮想通貨サービスを停止
2017年 ・サイバーセキュリティ法を施行、関連法の整備が進む
・インターネット安全法を施行
・中国国内でのICOを禁止
2020年 ・11月、Ant Group(蚂蚁集团)のIPOを強制的に延期
2021年 ・4月、独占禁止法違反でAlibabaに約3100億円の罰金処分
・5月、仮想通貨のマイニング事業を全面禁止
・7月、個人情報の収集/利用に法令違反があるとして国内でDIDI(滴滴出行)のアプリ配信を停止。ユーザー数100万人超の中国企業が海外上場する際の当局の審査を義務付け
・9月、データ安全法を施行。仮想通貨の取引とマイニングを非合法化

中国ではGoogleなどの検索エンジン、Facebook、Twitter、YouTubeへの国内からのアクセスを以前から禁止しているほか、チベット独立運動・天安門事件・台湾問題などの情報に閲覧規制をかけています。

ただ、国内のアクセス制限、いわゆるグレート・ファイアウォールには抜け道があって、VPN(Virtual Private Network)を利用すれば誰でも規制されたサイトにアクセスできるようです。政府がVPN規制を強化して以降も中国のAppStoreではVPNアプリが再販されていて、多くの人はYouTubeなどから海外の情報を得ています。

今後規制されそうな案件

Microsoftが2018年にGitHubを買収したことで、それまでと違って、GitHubが米国政府の影響を受けるようになりました。

過去の事例を見ても、GitHubへの中国からのアクセスはいつか制限されそうです。

2020年8月に組織されたOpen Source Security Foundation(OpenSSF)の結成の背景を、Microsoft AzureのCTO、Mark Russinovichさんは「Microsoft Open Source Blog」で次のように語られています。

Open source software is inherently community driven and as such, there is no central authority responsible for quality and maintenance.
(OSSは、本質的にコミュニティによって運営されているため、品質やメンテナンスに責任を持つ中央機関が存在しません)

Open source software is also vulnerable to attacks against the very nature of the community, such as attackers becoming maintainers of projects and introducing malware.
(また、OSSは、攻撃者がプロジェクトのメンテナになってマルウェアを導入するなど、コミュニティの性質そのものに対する攻撃を受けやすいという特徴があります)

OpenSSFの創設メンバーは英国のNCC Group以外の7社が米国企業です。

OpenSSFの結成は、米国外、とくに中国からの攻撃を警戒する動きともとれます。

2019年のイランやイラクのような政府による強制的なインターネット遮断も、情勢次第では無いとは言い切れません。このあたりの規制は、政局に左右されそうです。

Internet Computer、Quant Network、Core GroupのLuna Meshの目指すような分散化されたP2Pのウェブは、こういうときこそ必要かもしれないのだ。

中国による規制対抗措置

Alibaba、HUAWEI、Tencentなどの企業の発明した特許技術のほか、それらの企業のプロジェクトを管理する「Gitee」や「Codie」などが、規制の対抗策として重要なサービスといえるのではないでしょうか。

Giteeは深圳のOpen Source China率いるコンソーシアムが管理する、ソフトウェア開発プラットフォームです。2013年の立上げ以来、400万人以上が利用しています。

開源社のアンケート結果にも残されているように、高等教育を受けた高所得の20〜30代のプレーヤーが、金銭的な見返りを求めずオープンソースのソフトウェア開発に取り組んでいる。これが中国の現状です。

そんな若い開発者と国家が、官民一体となって推進しているプロジェクトがGiteeです。

CodieはTencent(騰訊控股)の提供している、オープンソースのリポジトリマネージャです。GitLab Inc.のGitLabの代替といわれるサービスで、Giteeとは競合関係です。

米国のFree Software Foundation、Linux Foundation、The Apache Software Foundationなどに対抗するのは、Open Atom Foundationです。Open Atom Foundationに所属するHuaweiのHarmonyOSは、GoogleのAndroidやAppleに対抗するオペレーティングシステムとして開発が進められています。

中国企業のオープンソースコミュニティへの参加と、国内外の特許取得を目指す動きは今後も継続すると思われます。

中国の特許法改正は、大量生産から品質向上へと季節が移り変わったことの象徴です。

仮想通貨以外の、経済ニュースにも目を向けてみると理解が深まりそうです。

規制を意識した仮想通貨ポートフォリオ

ここからは仮想通貨投資のお話です。

以上の状況をふまえたうえで、ではどんなポートフォリオを組めばよいのでしょうか?

国内外で規制の強まりつつある今だからこそ、数年先を見据えた長期投資の目線でコンセプトを立ててみたいと思います。銘柄名は、ここではあえて挙げません。

これは投資の素人なりの考えですけれど、この状況下では一時的な暴騰を狙う攻めの投資よりも、常に一定数の需要のある業界で機能するような、将来「使わざるをえない」銘柄を仕込む、そんな守りの投資の比率を上げるのがおすすめかもしれません。

もし、仮想通貨の選びかたに優先順をつけるとしたら、こんな感じかも。

  1. 規制重視
  2. コミュニティ重視
  3. ライセンス重視

この優先順になった理由は、特許をたくさん取得していてもオープンソース同盟に所属している企業に技術的に及ばない場合が多いのと、同盟に所属していても国に規制をかけられたら運営が立ち行かないからです。

①は、国家機関がバックグラウンドについている、十分に分散化されていて国が規制しにくい、既に法律が確率されている(規制されなそうな)国で流通している仮想通貨です。

分散化については、利用地域が分散されていたり、トーケノミクスによって鯨の1人当たりの保有平均がなになに%以下だったりと、いろんなパターンがあると思います。法律の整備状況は、CBDCの開発進捗などが参考になりそうです。

②は、オープンソースの保護団体に加入している企業や、企業間のパートナーシップで国家を超えた関係を気づいている企業の発行する仮想通貨があてはまります。

③は、いざ規制がかかってオープンソースに頼れなくなったとき、自社の発明した特許技術で経営を継続できる、特許「付与数」の多い企業の仮想通貨です。

この選びかたはほんの一例ですし、素人の考えですので、ご自身の投資先の立ち位置をご確認されるときの、ひとつのアイデアくらいにとっていただければと思います。

「幸運は常に、用意された人に訪れる」って言葉がアライさんは好きなのだ。いろんなことにあてはまるのだ。

狂犬病のワクチンを発明した、ルイ・パスツールさんの言葉だねぇ。心の形をお皿にして、降りてきた詩を受けとめるのとすこし似ているかもね〜。

痛い思いをするかもしれないけど、みんなが見すごしてる問題の解決に早くから取り組むのがきっと大切なのだ。
世の中はジャワカレーより辛口なのだ。

心のお皿でジャワカレーを受けとめる用意ができたねぇ。